CVR / LP設計2026-10-31

飲食店の予約システムを無料で始める|電話・LINE・フォームの選び方

飲食店の予約システムを無料で始める|電話・LINE・フォームの選び方

「仕込みの最中に電話が鳴っても出られない」「営業が終わってから留守番電話を聞くと、名前も言わずに切れている」「ネットで予約を受けたいけれど、月額のかかる予約システムを入れるほどの席数ではない」——席数の少ない飲食店で、予約の受け方に迷う店主の方は少なくありません。

予約の受け方には、電話、LINE、ホームページのフォーム、予約システムと、いくつかの方法があります。無料で始められるものも多く、どれか一つが正解というわけではありません。大事なのは、店の規模と人手に合った受け方を選び、二重予約と取りこぼしが起きない仕組みにしておくことです。

この記事では、4つの受け方の違いを比べたうえで、無料でできる範囲と限界、電話予約の取りこぼしが起きる場所、フォームで受けるときに誤解されやすい「自動返信」の扱い、二重予約の防ぎ方、そして予約で集めるお名前・電話番号の扱いまでを順に整理します。

予約の受け方は4つ——電話・LINE・フォーム・予約システム

最初に、4つの受け方を並べてみます。

受け方店の費用お客様の手間席の確定向いている店
電話通話料・回線費のみ営業時間内にかける必要があるその場で確定できる席数が少ない、常連が多い、細かい相談が多い
LINE無料で始められるプランがある友だち追加が必要。時間を気にせず送れる店が返信して確定若い世代や常連とのやり取りが多い
フォームホームページに置く費用。無料の作成ツールもある入力して送るだけ店が確認して連絡し、確定電話に出られない時間が長い、宴会・貸切の相談が多い
予約システム無料プランから月額・手数料型まで空いている日時を選んで申し込める空席の範囲ならその場で確定予約数が多い、外部の予約サイトも併用している

この表で見てほしいのは、「席の確定」の列です。電話と予約システムは、その場で席を確定できます。一方、LINEとフォームは、お客様が送った時点ではまだ「申し込み」で、店が空席を確かめて返事をした時点で初めて確定します。この違いを店もお客様も意識していないと、「予約したつもりだったのに席がない」という行き違いが起きます。

電話

いちばん手軽で、お客様の層を選びません。人数や時間の相談、アレルギーの有無、子ども連れかどうかなど、細かい話をその場で済ませられるのも強みです。その反面、店が電話に出られる時間しか受け付けられず、聞き間違い・書き間違いが起きやすい受け方でもあります。

LINE

LINE公式アカウントを開設すると、お客様と1対1のトークでやり取りできます。電話と違って、お客様は営業時間外でも送れ、店は手が空いたときにまとめて返事ができます。文字で残るので、日時や人数の行き違いも減らせます。ただし、お客様が先に友だち追加をしておく必要があり、初めてのお客様にはひと手間かかります。

フォーム

ホームページに予約・問い合わせのフォームを置き、送られた内容をメールなどで受け取る方法です。日付・時間・人数・お名前・連絡先と、聞きたいことを決まった形で受け取れるので、電話より情報の漏れが少なくなります。ただし、多くのフォームは「送られた内容を店に届ける」までが仕事で、空席の管理まではしません。この点は後の章で詳しく扱います。

予約システム

空席の枠をあらかじめ登録しておき、お客様が空いている日時を選んで申し込む仕組みです。空席の範囲内なら、店が手を動かさなくても予約が確定します。料金の形には、月額の固定費がかかるもの、予約1件や来店人数ごとに手数料がかかるもの、機能を絞った無料プランがあるもの、グルメサイトなどの掲載とセットになっているものなどがあり、サービスによって中身が大きく違います。

無料でどこまでできるか——そして無料の限界

「予約システム 無料」で探している方が知りたいのは、お金をかけずにどこまでできるか、だと思います。受け方ごとに見ていきます。

電話と留守番電話

電話は、すでに店にある回線を使えば追加の費用はかかりません。留守番電話の案内で「ご予約は○時から○時の間におかけ直しください」「お名前と電話番号を残していただければ折り返します」と伝えるだけでも、取りこぼしは減らせます。

LINE公式アカウント

LINE公式アカウントには、2026年10月時点で、月額固定費0円のプランがあります。運営会社の公式マニュアルでは、無料メッセージ通数の対象は「メッセージ配信」(友だちへの一斉送信など)の通数で、1対1のチャットの送受信は通数の対象外で、通数の制限もないと案内されています。予約のやり取りを1対1のトークで行うだけなら、無料の範囲で始めやすいということです。

一方で、友だち全員にお知らせを送る一斉配信には、プランごとに無料で送れる通数の枠があります。予約の受付と、キャンペーンなどの一斉配信を同じアカウントで行う場合は、配信の頻度と通数を確かめておきましょう。プランの内容と料金は改定されることがあるので、始める前に公式の料金ページで最新の情報を確認してください。

無料のフォーム作成ツール

フォームは、無料で使えるフォーム作成ツールでも作れます。送られた内容を一覧で見たり、メールで知らせを受け取ったりできるものが一般的です。ホームページを持っていれば、そのフォームへのリンクを置くだけで受付を始められます。

Googleビジネスプロフィールの予約リンク

Googleの検索結果や地図に出る店舗情報(Googleビジネスプロフィール)には、予約ページへのリンクを追加できます。Googleの公式ヘルプ(2026年10月時点)では、「予約を取る」「席を確保する」といった操作のためのリンクを、カテゴリごとに最大10個まで追加できると案内されています。複数のリンクがある場合は、上に表示する優先のリンクを選ぶこともできます。

同じヘルプには、Googleが連携している外部の予約サービスのリンクが、店舗情報に自動で表示されることがあるとも書かれています。自分で設定した覚えのない予約ボタンが出ている場合は、そのリンクの先が今も使える窓口かどうかを確かめ、不要なら管理画面から削除の手続きをします。地図から予約しようとしたお客様が、店の把握していない窓口に申し込んでしまうのは避けたいところです。

予約システムの無料プラン

予約システムの中には、無料のプランを用意しているものもあります。ただし無料プランは、受けられる予約の件数、使える機能、表示される広告などに制限がある場合があり、手数料型のサービスでは、固定費が0円でも予約が入るたびに費用が発生します。「無料」という言葉だけで選ばず、どこまでが無料で、何をすると費用がかかるのかを、料金表と利用規約で確かめてください。

無料の限界は「人の手間」と「預け先」

無料の方法を組み合わせれば、費用をかけずに予約の窓口を増やすことはできます。ただ、無料で済むのは費用だけで、手間は残ります。

つまり、無料で始めるときに本当に設計しておくべきなのは、ツールではなく「誰が、いつ、どこを見て返事をするか」という店の中の流れです。

電話予約の取りこぼしはどこで起きるか

「電話だけでは取りこぼす」と感じている店は多いと思います。取りこぼしは、大きく分けて次の4つの場面で起きます。

1. 出られない時間にかかってくる

仕込み、ピークタイムの調理、閉店後の片付け。少人数の店ほど、電話に出られない時間は長くなります。かけた側は、つながらなければ別の店を探すかもしれません。かけ直してくれるかどうかは、お客様次第です。

2. 営業時間外に予約したい人がいる

予約の電話をかけたい人が、店の営業時間内に手が空いているとは限りません。夜遅くや早朝に「来週の予約をしておこう」と思った人は、電話しか窓口がない店には連絡できません。

3. 聞き間違い・書き間違い

騒がしい店内で受けた電話では、日付・人数・名前の聞き間違いが起きます。「7日」と「1日」、「4名」と「7名」など、数字の聞き間違いは特に起きやすいものです。忙しいときに走り書きしたメモが台帳に写されないまま、ということもあります。

4. 台帳が二つある

電話の横のメモ帳と、レジ横の予約ノート。昼の担当と夜の担当で別々に書いている。こうした状態では、同じ席に二組の予約を入れてしまう二重予約が起きやすくなります。これは次の章以降で詳しく扱います。

電話のままでできる対策

電話以外の窓口を増やす前に、電話のままでもできることがあります。

これだけで足りる店も多くあります。それでも、出られない時間が長い、営業時間外の問い合わせを取りたいという場合に、LINEやフォームを電話に「足す」と考えるのが自然な順番です。

フォームで受けるときの注意——自動返信は「受付」であって「確定」ではない

4コマ写真漫画:電話予約の取りこぼしに悩む店主が、電話・LINE・フォーム・予約システムの4つを整理し、自動返信は受付であって確定ではないことと、二重予約を防ぐ仕組みを確かめて小さく始める

フォームで予約を受けるときに、もっとも誤解が起きやすいのが自動返信メールです。

自動返信は、機械が「届きました」と知らせているだけ

多くのフォームには、送信した人に自動でメールを返す機能があります。お客様にとっては、送ったことが確かめられて安心できる仕組みです。ただし、このメールは機械が送っているもので、店が空席を確かめた結果ではありません。

ところが、お客様の側は「ご予約ありがとうございます」と書かれたメールが届けば、予約が取れたと思うのが自然です。店が後で台帳を見たら満席だった、という場合に、お客様は予約が取れたつもりで来店してしまいます。

これを防ぐには、自動返信の文面と、フォームの送信ボタンの近くの両方に、確定の流れをはっきり書きます。

この時点では、ご予約はまだ確定していません。店で空席を確認し、○日以内にお電話またはメールで確定のご連絡をいたします。確定のご連絡をもって、ご予約の成立とさせていただきます。○日を過ぎても連絡がない場合は、お手数ですがお電話でお問い合わせください。

件名も「ご予約を承りました」ではなく、「ご予約のお申し込みを受け付けました」のように、受付であることが分かる言葉にしておくと、行き違いが減ります。

確定の連絡を、いつ、誰がするかを決める

自動返信で「受付」を知らせたら、次は店からの「確定」の連絡です。ここが曖昧だと、フォームを置いた意味が薄れます。

直前の予約はフォームで受けない

確定までに時間がかかる以上、当日や前日の予約をフォームで受けると、確定の連絡が来店に間に合いません。「当日・前日のご予約はお電話でお願いします」と、フォームの上に書いておきます。フォームで受け付ける期限(例:2日前まで)を決めておくと、店の作業も楽になります。

聞く項目は、予約に必要なものだけ

フォームの項目が多いと、送る前にやめてしまう人が増えます。予約に必要なのは、おおむね次のとおりです。

  1. 希望の日付と時間(第2希望の欄があると、満席時の調整が楽になります)
  2. 人数
  3. お名前
  4. 電話番号とメールアドレス
  5. ご要望(任意。アレルギー、子ども連れ、記念日など)

住所や生年月日など、予約に使わない情報は聞かないようにします。後で触れる個人情報の扱いの面でも、集める情報は少ないほうが管理が楽です。項目の削り方や送信後の案内の書き方は、問い合わせフォームで離脱を減らすで詳しく書いています。

届いていないことに気づける仕組み

フォームの通知メールが迷惑メールのフォルダに入っていて、予約に気づかなかった、という事故も起こりえます。通知を受け取るメールアドレスは、毎日見るものにしておきます。そして、月に一度は自分でフォームから送ってみて、通知と自動返信が届くかを確かめてください。

二重予約(ダブルブッキング)を防ぐ仕組み

窓口を増やすと、取りこぼしは減る一方で、二重予約の危険が増えます。二重予約は、お客様の信頼をいちばん損なう事故の一つです。

二重予約が起きる3つの原因

  1. 台帳が窓口ごとに分かれている:電話はノート、LINEはトーク画面、フォームはメールに残っていて、全体を見渡せる場所がない
  2. 確定する前に席を押さえていない:フォームの申し込みを見て「空いている」と返事をしたが、その間に電話で同じ席が埋まっていた
  3. 外部の予約サイトと店の台帳がずれている:外部のサイトで受けた予約と、店で受けた予約が、別々の場所で管理されている

原則は「台帳は1つ、確定は台帳を見てから」

どの受け方を組み合わせても、守るべき原則は同じです。

予約システムが役に立つのは、この「台帳を1つにする」ことを仕組みで支えてくれる点です。電話で受けた予約も店側の画面から入力すれば、ネットの空席の表示に反映されます。逆に言えば、電話の予約をシステムに入れ忘れると、予約システムを入れていても二重予約は起きます。

外部の予約サイトと併用するとき

グルメサイトなど外部の予約サイトでも予約を受けている場合は、さらに注意が必要です。外部のサイトの空席と店の台帳を連動させる仕組みがない場合は、外部のサイトに出す席の数や時間帯をあらかじめ分けておく、外部で予約が入ったらすぐに店の台帳に写す、といった運用で補います。外部のサイトで受けた予約をいつ・誰が台帳に写すかを決めておかないと、忙しい日ほど写し漏れが起きます。

無断キャンセルへの備え

二重予約と並んで店を困らせるのが、連絡のないキャンセル(無断キャンセル)です。経済産業省のウェブマガジンでは、同省が2018年に委託調査事業としてまとめた「No show(飲食店における無断キャンセル)対策レポート」を紹介し、被害額は推計で年間約2000億円にのぼるとも言われていると伝えています。同じ記事では、コース料理なら用意した料理が廃棄になり、席だけの予約でも他のお客様を案内できずに収益の機会を失う、と説明されています。

予約の受け方の側でできる備えは、次のようなものです。

キャンセル料を設ける場合は、予約を受ける前に金額と条件をはっきり示しておくことが前提です。なお、消費者契約法第9条では、消費者との契約の解除に伴う損害賠償の額の予定や違約金の定めのうち、同種の契約の解除で事業者に生ずべき平均的な損害の額を超える部分は無効とされています。どの金額が妥当かは、予約の内容や契約の条件によって変わりえます。キャンセル料をめぐってトラブルになっている場合は、消費生活センターや弁護士にご相談ください。

予約で集める個人情報の扱い

予約を受けると、お客様のお名前と電話番号が店に集まります。どの受け方でも、ここは避けて通れません。2026年10月時点の個人情報保護法と、個人情報保護委員会のガイドライン(通則編)の範囲で、店として押さえておきたい点を整理します。

お名前と電話番号は個人情報

個人情報保護法でいう「個人情報」は、生存する個人に関する情報で、氏名などによって特定の個人を識別できるものです。予約のお名前と電話番号は、これに当たります。

さらに、個人情報を検索できるように整理した集まり(法律では「個人情報データベース等」と呼びます)を事業に使っている事業者は、「個人情報取扱事業者」として、法律の義務を負います。パソコンや予約システムで管理している予約の記録は、これに当たる可能性が高いと考えておくのが安全です。法律は、コンピューターで検索できるものだけでなく、紙でも容易に検索できるように体系的に整理したもの(政令で定めるもの)を含めているので、名前や日付で探せるように整理した紙の台帳も対象になりうると考えておきましょう。小さな店だから関係ない、とは考えないほうがよいでしょう。

フォームで受けるなら、利用目的を送信前に示す

個人情報保護法第21条第2項では、本人から書面(電磁的記録を含む)に記載された個人情報を直接取得する場合は、あらかじめ本人に利用目的を明示しなければならないとされています。ガイドラインでは、この「書面」にホームページの入力画面への打ち込みも含まれると説明されています。

そのため、予約フォームでは、送信する前に利用目的が目に入るようにしておきます。ガイドラインでは、ネット上で個人情報を取得する場合、送信ボタンを押す前に利用目的が本人の目に留まるよう配置に気を配ることが望ましいとされ、利用目的を示したページに1回程度の操作で移れるリンクやボタンでもよいという考え方が示されています。

ご入力いただいた情報は、ご予約の確認・ご連絡のためにのみ使用します。(詳しくは「プライバシーポリシー」をご覧ください)

このような一文を送信ボタンの近くに置き、プライバシーポリシーへのリンクを添えるのが一般的な形です。

電話で受けた予約の場合

電話(口頭)で予約を受ける場合、フォームのような「あらかじめの明示」の義務はかかりませんが、法第21条第1項により、利用目的を公表しておくか、取得後すみやかに本人に通知するか公表することが必要とされています。

ただし、ガイドラインには、取得の状況からみて利用目的が明らかな場合は通知や公表は要らないとされ、その例として、商品やサービスを提供するために住所・電話番号などを取得し、その提供を確実に行うためだけに使う場合が挙げられています。予約の確認の連絡のためだけに電話番号を聞く、という使い方は、これに近いと考えられます。

注意したいのは、予約で集めた連絡先を、別の目的に使う場合です。たとえば、予約のお客様の電話番号やメールアドレスに、後から新メニューのお知らせを送る、といった使い方は、予約の連絡という目的を超えます。法律では、あらかじめ本人の同意を得ずに、特定した利用目的の範囲を超えて個人情報を扱ってはならないとされています(第18条)。お知らせを送りたい場合は、利用目的に入れて示しておくか、「お知らせを受け取る」欄を設けて本人の希望を確かめる形にしておきます。

台帳とスマホの安全管理

個人情報取扱事業者は、扱う個人データの漏えい・滅失・毀損を防ぐなど、安全管理のために必要かつ適切な措置をとらなければなりません(第23条)。ガイドラインでは、従業員が100人以下の事業者(取り扱う個人の数が過去6か月以内のいずれかの日に5,000を超える場合などを除く)を「中小規模事業者」とし、負担の少ない手法の例を示しています。小さな飲食店に置きかえると、たとえば次のようなことです。

外部の予約システムやフォームのサービスを使う場合は、お客様の情報をそのサービスに預けることになります。そのサービスが個人情報をどう扱うか、解約するときに予約の記録を書き出したり消したりできるかも、選ぶときの確認事項に入れておきましょう。

制度は改正の途中にある

個人情報保護法は、2026年7月に改正法が公布され、個人情報保護委員会が関係する政令・規則・ガイドラインの整備を進めている段階です(2026年10月時点)。この記事の内容は現時点の法令とガイドラインにもとづくものなので、プライバシーポリシーを作る・見直すときは、個人情報保護委員会のホームページで最新の情報を確認してください。判断に迷う点は、個人情報保護委員会の「個人情報保護法相談ダイヤル」でも相談を受け付けています。

まず小さく始める——店に合った組み合わせと選び方

ここまでの内容を踏まえて、店の状況ごとの始め方の例を挙げます。

店の状況ごとの組み合わせ

店の状況始め方の例
席数が少なく、常連が中心。電話にはだいたい出られる電話のみ。受付時間をホームページと店舗情報に書き、台帳を1冊にする
仕込みやピークで電話に出られない時間が長い電話+LINE(1対1のトーク)。返信する時間帯を決めておく
宴会・貸切の相談が多く、聞くことが決まっている電話+フォーム。自動返信は「受付」、確定は店から連絡
予約が多く、外部の予約サイトも併用している予約システムで台帳を一元化し、電話の予約も同じ画面に入れる

最初から全部の窓口を開く必要はありません。電話に一つ足すところから始め、1か月ほど続けて、予約がどの窓口から来たか、取りこぼしや行き違いが減ったかを台帳に記録してみてください。窓口を足すか、絞るかの判断材料になります。

予約システムを選ぶときの確認項目

予約システムを検討する段階になったら、名前や評判より先に、次の項目を確かめると比べやすくなります。

  1. 費用の形:月額の固定費か、予約1件・人数ごとの手数料か。無料プランの範囲と、超えたときの費用
  2. 二重予約の防ぎ方:電話で受けた予約を店側で入力できるか。外部の予約サイトの空席と連動できるか
  3. 確定の流れ:空席の範囲で自動で確定するか、店が承認してから確定するか。お客様への確定の通知はどう届くか
  4. 店への通知:予約が入ったことを、スマホなどですぐに知れるか
  5. キャンセル・変更の扱い:お客様が自分で変更・キャンセルできるか。前日の確認連絡を送れるか
  6. 個人情報の扱い:お客様の情報をどう扱うか。プライバシーポリシーが示されているか
  7. やめるとき:予約の記録を書き出せるか。解約の条件と、解約後のデータの扱い

ホームページには「予約の方法」を1か所に

どの受け方を選んでも、ホームページには予約の方法を分かりやすく書いておきます。予約が要るかどうか、どの窓口で受けるか、受付の時間、当日の予約の扱い、キャンセルの連絡方法。これらがトップページや店舗情報からすぐに見つかれば、迷ったお客様が別の店に流れるのを防げます。窓口を変えたときは、Googleの店舗情報やSNSに古い予約リンクが残っていないかも見直してください。

まとめ

飲食店の予約は、無料の方法を組み合わせるだけでも、十分に始められます。ただし、無料で済むのは費用で、空席の判断と返事は人の仕事として残ります。台帳は1つ、確定は台帳を見てからという原則を決めたうえで、店の手が回る範囲で窓口を足していくのが、取りこぼしと二重予約を両方減らす近道です。最後に、確認のためのチェックリストを置いておきます。

  1. 予約の台帳は店に1つだけになっているか
  2. 電話の受付時間を、ホームページと店舗情報に書いているか
  3. 電話で受けた予約を、日付・人数・名前・電話番号まで復唱しているか
  4. フォームの自動返信と送信ボタンの近くに「この時点では確定ではない」と書いているか
  5. 確定の連絡の期限と担当者を決めているか
  6. 当日・前日の予約は電話で受けるように案内しているか
  7. 外部の予約サイトや地図の予約リンクの先が、今も使える窓口になっているか
  8. 予約フォームの送信前に、利用目的とプライバシーポリシーへのリンクがあるか
  9. 予約で集めた連絡先を、予約以外の目的に使っていないか(使うなら本人に示しているか)
  10. 台帳や予約の画面を、関係のない人が見られない状態にしているか

この記事の制度やサービスの内容は、2026年10月時点で確認したものです。LINEやGoogleの機能・料金、個人情報保護法の運用は変わることがあるので、始める前にそれぞれの公式の情報をご確認ください。キャンセル料などでお客様とトラブルになっている場合は、消費生活センターや弁護士にご相談ください。

当スタジオの業種別パッケージでは、送信内容がメールで届くお問い合わせフォーム(迷惑送信対策込み)を、費用のかからないオプションとしてお付けしています。電話・地図・SNSの導線だけで足りる店には不要なので、付けるかどうかの判断も含めて業種別パッケージでご確認いただけます。

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