ホームページはいらない？個人店・個人事業主に必要かどうかの判断

「お客さんはみんなInstagramを見て来てくれるし、ホームページはいらないのでは」「作っても誰も見ないなら、費用がもったいない」——個人で店や事業をされている方から、よく聞くご相談です。制作を仕事にしている立場で書くと意外に思われるかもしれませんが、ホームページは、すべての店に必要なものではありません。SNSと地図アプリだけで十分に回っている店もあります。

一方で、「なくても困っていない」と思っていた店が、実は見えないところで取りこぼしをしている例もあります。困っていることに気づきにくいのが、ホームページを持たないことの難しさです。

この記事では、作る・作らないのどちらかに誘導するのではなく、自分の店がどちらに当てはまるかを判断する材料を整理します。必要ないと分かったなら、それも立派な結論です。

結論：必要な店と、なくてもよい店がある

最初に結論を書きます。ホームページが要るかどうかは、店の規模や業種よりも、お客様が来店や依頼の前に何を確かめたいかで決まります。

確かめたいことが少なく、SNSや地図アプリの情報で足りる店は、なくても困りにくい。確かめたいことが多い店、金額が大きい店、相手が会社や役所である店は、持っていたほうがよい。大まかには、次の表のように分かれます。

右の列に当てはまるものが多いほど、ホームページを持つ意味は大きくなります。左の列がほとんどなら、今のところは無理に作らなくても構いません。

ここで大切なのは、「ホームページがあれば集客できるか」という問いと、「ホームページがないと困るか」という問いを分けて考えることです。前者に答えるのは簡単ではありません。作っただけで新しいお客様が増えるとは限らないからです。後者は、自分の店の状況を見れば判断できます。この記事は主に後者を扱います。

なくてもよい店の条件

まず、ホームページがなくても困りにくい店の特徴を、正直に挙げておきます。

お客様の大半が常連と紹介

地域の常連さんで成り立っている店、知人の紹介だけで予約が埋まっている事業では、新しいお客様が「調べてから来る」場面がそもそも少なくなります。電話番号と場所を知っている人が来てくれる状態なら、ホームページが果たす役割は小さめです。

確かめることが少なく、金額が小さい

たとえば、価格帯がはっきりしていて、ふらっと立ち寄れる店。お客様が事前に知りたいのは「どこにあるか」「今日やっているか」くらいで、それは地図アプリで足ります。失敗しても損が小さい買い物は、深く調べずに決める人が多いものです。

SNSと地図アプリの情報を、きちんと更新できている

SNSに定休日やメニューの変更をこまめに載せ、地図アプリの営業時間も正しい。お客様からの質問にもSNSのメッセージで返せている。この状態が回っているなら、情報の置き場所はすでにあるということです。

しばらく新規のお客様を増やす必要がない

予約が数か月先まで埋まっている、これ以上お客様が増えても対応できない、という店もあります。集客の必要がない時期に、無理に入口を増やす理由はありません。

これらに当てはまるなら、今はホームページがなくても大きく困ることはないと考えてよいでしょう。ただし、状況は変わります。常連さんの高齢化、移転、値上げ、人を雇うことになった、といった変化があったときは、もう一度この判断をし直してください。

SNSの強みと、店では決められないこと

「インスタがあるからホームページはいらない」という考えは、半分は正しいと考えています。SNSには、ホームページにない強みがあるからです。ただ、SNSだけに頼るときに知っておきたい弱みもあります。

SNSの強み

• 無料で始められる：アカウントを作れば、その日から発信できます
• 写真で雰囲気が伝わる：料理、店内、作品など、見た目で選ばれる商売に向いています
• 今日の情報を出しやすい：「本日売り切れ」「臨時休業」をその場で投稿できます
• フォロワーに届く：一度つながったお客様に、新しい情報を知らせられます
• やり取りができる：コメントやメッセージで、気軽な質問を受けられます

常連さんとの関係を保つ道具として、SNSはとても優れています。ホームページで同じことをしようとすると、手間がかかります。お客様と直接やり取りするメッセージの道具（LINEの公式アカウントなど）も、同じく「つながりを保つ」側の道具です。

裏を返すと、SNSは「すでに店を知っている人」に強く、「まだ店を知らない人」が調べてたどり着く場面では、仕組みの面で不利になることがあります。以下の弱みは、その性質から来るものです。

弱み1：投稿は流れていく

SNSは、新しい投稿が上に積み重なっていく仕組みです。半年前に載せた「駐車場のご案内」や「予約の方法」は、何十件もの投稿の下に埋もれます。プロフィール欄に書ける量には限りがあり、料金表やよくある質問をまとめて見せるのは得意ではありません。

その結果、お客様は知りたいことを探しきれず、電話やメッセージで聞いてくることになります。「同じ質問に何度も答えている」と感じているなら、それは情報の置き場所が足りていないサインです。

弱み2：検索での見え方を、店が決められない

お客様が店名やサービス名で検索したとき、SNSのアカウントが出るのか、どの投稿が出るのかは、検索エンジンとSNS側の仕組みで決まります。店の側で調整できる余地はあまりありません。古い投稿が先に出て、今とは違う料金や営業時間が目に入ることもあります。

ホームページであれば、どのページに何を書くか、題名をどうするかを自分で決められます。検索から見つけてもらう考え方は中小企業のSEOは「順位」より「検索意図」から始めるで詳しく扱っています。

弱み3：アカウントは「借り物」である

SNSのアカウントは、運営会社のサービスの上に置かせてもらっているものです。規約に違反したと判断されれば、使えなくなることがあります。

InstagramとFacebookを運営するMetaは、公式の透明性センターで、アカウントの停止について説明しています（2026年10月時点で確認。ページの更新日は2025年7月17日）。その説明によると、多くの違反では、警告や制限を受けたあとも違反を続けるアカウントが停止の対象になり、重大な違反では1回でも停止されることがあるとされています。停止された場合はログイン時にその旨が表示され、判断が誤りだと思われるときに再審査を求められるかどうかも知らされる、とされています。

普通に営業の投稿をしている店が、すぐに停止されるわけではありません。ただ、自分では止められない理由で、お客様との連絡口が急に閉じる可能性があることは、知っておいて損はありません。乗っ取りやパスワードの紛失で、ログインできなくなることもあります。

SNSにしか情報がない場合、そのアカウントが使えなくなった日に、店の情報もお客様とのつながりも一度に失われます。ホームページと独自ドメインは、自分の名義で持っている限り、運営会社の判断で消されることのない「自分の土地」です。

弱み4：SNSを使っていない人には届かない

お客様のすべてがSNSを使っているわけではありません。特に、会社の担当者、年配のお客様、遠方から来る観光客などは、SNSのアカウントではなく、検索や地図から店を調べることがあります。SNSを見る習慣のない人にとって、アカウントしかない店は情報が少なく見えます。

ホームページは「確認」の場所

ここまでの話をまとめると、SNSは「知ってもらう」「つながりを保つ」のが得意で、ホームページは「確かめてもらう」のが得意です。役割が違うので、どちらか一方を選ぶというより、組み合わせ方の問題と考えると判断しやすくなります。

お客様が確かめたいこと

初めての店に行く前、あるいは仕事を頼む前に、お客様が確かめたいことは、業種が違ってもおおむね共通しています。

• 住所と行き方（駐車場の有無、最寄り駅からの道）
• 営業時間と定休日（臨時休業の予定も）
• 料金の目安（メニューや工賃、追加でかかる費用）
• 予約の方法（電話・メッセージ・フォームのどれか、予約が必要か）
• 支払い方法（現金のみか、カードや電子決済が使えるか）
• 対応できる範囲（持ち込みの可否、出張の範囲、対応できない内容）
• 誰がやっている店か（店主の経歴、資格、店の考え方）

業種によって、確かめたいことの重さが違う

同じ「確かめたいこと」でも、どれが重いかは業種で変わります。いくつか例を挙げます。

• 飲食店：営業時間と定休日、席数や予約の要否、子ども連れや大人数で入れるか、おおよその予算。宴会や貸切を受けるなら、その条件とコースの内容
• 宿・温泉：料金と含まれるもの、日帰り入浴ができるか、駐車場、チェックインの時刻、送迎の有無
• 修理・整備の店：作業の料金の目安、他店で買った品物も受けるか、持ち込みの可否、どんな資格や設備を持つ店か
• 教室・サロン：コースと料金、初回の流れ、予約の取り方、キャンセルの扱い
• 職人・個人事業主：対応できる仕事の範囲、対応地域、見積もりの流れ、これまでに手がけた仕事の例

飲食店でも、ふらっと立ち寄るお客様が中心の店と、宴会や記念日の予約を受ける店とでは、必要な情報の量がまったく違います。後者は、予算やコースの内容を比べてから決める人が多いので、確認の場所を持つ意味が大きくなります。修理や職人の仕事のように、頼んでみるまで金額が読みにくい業種も同じです。

どの業種でも、こうした情報のうち変わりにくいものを1か所にまとめておけるのがホームページの強みです。SNSのように流れていかないので、半年前に書いた「駐車場のご案内」も、いつでも同じ場所にあります。

SNSは「知ってもらう」場所、ホームページは「確かめてもらう」場所。役割が違うので、どちらか一方を選ぶ話ではない。

料金を書いておく意味

個人の店で特に効くのが、料金の目安です。お客様は、料金が分からない店に問い合わせることをためらいます。「いくらかかるか分からないから、ほかの店にした」という判断は、店からは見えません。

すべての料金を細かく書く必要はありません。「カット◯◯円から」「オイル交換◯◯円から」のように、目安が分かるだけで、問い合わせの心理的な負担は下がります。

地図アプリの情報との関係

お店を探すときに、Googleマップなどの地図アプリから調べる人も多いでしょう。Googleの地図や検索に表示される店の情報は、Googleビジネスプロフィールという無料の仕組みで店側が登録・編集できます。

Googleの公式ヘルプ（2026年10月時点で確認）では、ビジネスプロフィールで編集できる情報として、営業時間、電話番号、ウェブサイト、ソーシャルメディアのリンク、写真、ビジネスの説明などが挙げられています。また、情報をGoogle検索やGoogleマップに表示するには、プロフィールを追加または申請したうえで、オーナー確認を行う必要があると案内されています。

ここで分かるのは、地図アプリの情報は「入口」として強い一方で、載せられる情報の形は決まっているということです。料金の詳しい説明、店の考え方、よくある質問のような内容は、ホームページに置いて、プロフィールの「ウェブサイト」欄からつなぐのが自然な組み合わせです。

なお、ホームページ、地図アプリ、SNSのあいだで営業時間や電話番号が食い違っていると、お客様はどれを信じてよいか分からなくなります。どこに何を載せるにしても、基本情報は全部の場所で揃えることが前提です。

ホームページを持たないことで起きること

「なくても困っていない」と感じている店でも、見えないところで起きていることがあります。断定はできませんが、思い当たるものがないか確かめてみてください。

調べた人が、何も言わずに離れていく

検索して店の情報が見つからなかった人、料金が分からなかった人は、たいてい問い合わせずにほかの店へ移ります。この取りこぼしは、店の側からは数えられません。「問い合わせが来ないから需要がない」のではなく、「確かめられないから問い合わせに至らない」のかもしれない、という視点は持っておいて損はありません。

古い情報が、ほかの場所に残り続ける

自分でホームページを持っていなくても、店の情報はグルメサイトや口コミサイト、まとめ記事などに載ることがあります。そこに移転前の住所や、以前の営業時間が残っていることもあります。「正しい情報はここ」と言える場所を自分で持っていないと、お客様は古い情報を頼りに来てしまいます。

取引や採用で「確認」されたときに困る

個人のお客様だけを相手にしているなら関係の薄い話ですが、取引先、会社からの発注、金融機関、求人への応募者は、店名で検索して実在や事業内容を確かめることがあります。そのときに何も出てこないと、それだけで不安を持たれることがあります。

会社や事業者として確認されるときの考え方は、ホームページはやっぱり重要｜中小企業の信頼性を上げるコツと会社概要ページの書き方｜省略すると与信で落ちる項目にまとめています。人を雇う予定がある場合は、採用ページで応募数は変わる｜求人媒体との役割分担もあわせてご覧ください。

連絡先が個人のものだけになる

ホームページを持つと、多くの場合は独自ドメイン（◯◯.com や ◯◯.jp のような自分専用の住所）を取ります。独自ドメインがあれば、店の名前が入ったメールアドレスも使えます。個人のフリーメールだけで取引先とやり取りしている状態より、名刺や請求書の見え方が整います。方法は独自ドメインのメールをGmailのまま使う方法と導入手順で紹介しています。

作るなら、最小の持ち方から

「必要そうだが、大がかりなものは要らない」という店には、小さく始める方法があります。ホームページは、何ページもある立派なものである必要はありません。

1ページでも役割は果たせる

先ほどの「お客様が確かめたいこと」を1ページに縦に並べるだけでも、確認の場所としては十分に機能します。載せる順番の一例です。

1. 何の店か（ひと言で。写真1枚）
2. 料金の目安・主なメニュー
3. 営業時間・定休日・臨時休業のお知らせ
4. 住所・地図・駐車場
5. 予約・問い合わせの方法（電話、SNSのメッセージ、フォームなど）
6. 店主の紹介・店の考え方
7. よくある質問

日々の発信はSNSに任せ、ホームページには変わりにくい情報だけを置く。この分担にすると、ホームページを頻繁に更新する必要がなくなり、手間も費用も抑えられます。

費用は「作る費用」と「持ち続ける費用」に分けて考える

ホームページの費用を考えるときは、最初の制作費だけでなく、毎年かかる費用も見てください。主に次の3つです。

• ドメイン代：自分専用の住所の使用料。毎年の更新が必要です
• サーバー代：データを置いておく場所の使用料。構成によっては無料に抑えられることもあります
• 保守費用：トラブル対応や修正を頼む費用。自分で管理するなら不要です

制作費が安くても、毎年の費用がかさむと、数年で総額が大きくなります。逆に、制作費がかかっても毎年の費用が小さければ、長く持つほど割安になります。維持費の内訳と適正な水準は、中小企業のホームページ維持費は月いくらが適正かで詳しく解説しています。サーバー代を抑える方法の一つはクラウドフレアとは？無料でできる範囲を中小企業向けに解説にまとめました。

ドメインは自分の名義で持つ

どこに頼む場合でも、また自分で作る場合でも、ドメインは店や自分の名義で取ることをおすすめします。制作を頼んだ相手の名義になっていると、解約や乗り換えのときに、住所ごと手放すことになりかねません。更新を忘れたときに何が起きるかは、SSL・ドメインの更新忘れで実際に起きることをご覧ください。

自分で作るという選択肢

ホームページ作成サービスを使えば、自分で作ることもできます。無料や低額で始められるものもあり、更新を自分の手でこまめにしたい人には向いています。一方で、作る時間、スマートフォンでの見え方の調整、検索に出るための基本設定などは、自分で引き受けることになります。どちらがよいかは、かけられる時間と、手間をどこまで自分で持つかで決めてください。

契約の前に確かめたいこと

制作を頼む場合は、金額だけでなく、次の点を契約前に確かめておくと安心です。

• 毎年かかる費用の内訳（ドメイン・サーバー・保守がそれぞれいくらか）
• ドメインとサーバーの名義が誰になるか
• 更新や修正を頼んだときの費用
• 解約したときに、ホームページのデータとドメインがどうなるか

保守で何を頼めるのかは、ホームページ保守は何を頼めるのか｜範囲と相場で整理しています。

やめどき・見直しどき

すでにホームページを持っている方の中には、「持っているけれど、役に立っている気がしない」という方もいるでしょう。やめる、あるいは小さくするという判断も、十分にありえます。

古い情報が載ったままなら、ないほうがましなこともある

何年も更新されず、営業時間や料金が今と違うホームページは、お客様を迷わせます。移転前の住所や、なくなったメニューが載っている状態は、ホームページがない状態よりも害が大きい場合があります。更新できないなら、情報を減らして「変わりにくいことだけ」を残すのも一つの方法です。

費用に見合っているかを年に一度確かめる

毎年の費用を払い続けているなら、年に一度、次の点を見直してみてください。

• 毎年いくら払っているか（ドメイン・サーバー・保守の合計）
• その費用で、何をしてもらっているか
• ホームページを見て来たお客様や、問い合わせがあったか
• 載っている情報が今の店と合っているか

内容のわりに費用が重い場合は、契約の見直しや、小さな構成への作り直しで、毎年の費用を下げられることがあります。

やめるときに気をつけること

ホームページをやめると決めた場合も、すぐにすべてを解約する前に、次の点を確認しておくと後で困りません。

• ドメインをどうするか：店の名前のメールアドレスを使っているなら、ドメインを手放すとメールも使えなくなります。名刺や印刷物にURLを載せている場合も同じです
• ほかの場所のリンク：地図アプリのプロフィールやSNSのプロフィールに載せたURLを、外すか差し替える
• データの控え：店の紹介文や写真を、手元に保存しておく

手放したドメインは、のちに別の人が取得できる状態になる場合があります。印刷物にURLが残っているなら、ドメインだけは更新を続けておくという選択もあります。

まとめ

ホームページは、すべての店に必要なものではありません。常連と紹介で成り立っていて、お客様が確かめたいことが少なく、SNSと地図アプリの情報をきちんと更新できている店なら、今は持たなくても困りにくいでしょう。反対に、料金や予約方法など確かめてもらいたいことが多い店、検索で初めて知るお客様が多い店、取引先や応募者から確認される店は、持っておく意味があります。

判断に迷ったら、次の3つを自分に問いかけてみてください。

持つと決めたなら、1ページの小さな形から始め、日々の発信はSNSに任せる。持たないと決めたなら、SNSと地図アプリの情報を正しく保つ。どちらを選んでも、お客様が迷わずに確かめられる状態をつくることが大切です。

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